テレワークとリモートワークの違い
結論から言うと、テレワークとリモートワークには、大きな違いはありません。どちらも、オフィス以外で働くことを指す言葉として用いられます。ただし、細かい部分に異なる点があることから、両者の違いを簡単に理解しておきましょう。
テレワークとは
一般社団法人日本テレワーク協会によると、テレワークとは、「Tele（離れた）」と「Work（働く）」を組み合わせた言葉で、情報通信技術を活用しながら働くことと定義しています。一般的に、以下で挙げるような働き方を総称する言葉です。 ・在宅勤務：自宅を就業場所とする働き方 ・モバイルワーク：移動中（カフェ、交通機関など）に働けるようにすること ・サテライトオフィス：地方都市や近郊都市など、本拠点以外で働く場所 ・ワーケーション：休暇と仕事を組み合わせた働き方 出典：一般社団法人日本テレワーク協会「テレワークとは」 https://japan-telework.or.jp/tw_about/リモートワークとは
次に、リモートワークとは、「Remote（遠隔）」とWork（働く）」を組み合わせた言葉です。テレワークは、1980年代から日本国内で使われ始めた一方で、リモートワークは最近になってから使われるようになりました。 また、テレワークと異なり、公的機関による明確な定義もありません。上記の点から、「テレワークは昔から使われている言葉」、「リモートワークは最近になって周知されるようになった言葉」であるということです。どちらも意味合いは同じであるため、ビジネスシーンでも混合して使われています。テレワークとリモートワークを推進するメリット
多くの企業で推進されているテレワークとリモートワークですが、どのようなメリットがあるのでしょうか。企業・従業員が得られるメリットを解説します。
ワークライフバランスの向上
1つ目のメリットは、ワークライフバランスの向上です。従来、満員電車に乗ってオフィスまで通っていたことから、体力だけでなく、メンタル的にも疲弊する恐れがありました。 テレワークとリモートワークを推進することで、自宅、レンタルオフィス、コワーキングスペースなど、自由に働く場所を選べるようになります。出勤する時間を減らすことで、趣味や家庭の時間を増やせます。経費の削減
次に、経費の削減が期待できます。上記で解説したとおり、従業員が出勤する必要がなくなるため、定期代のコストが発生しません。また、会社の拠点となるオフィスを縮小、賃料の削減にもつながります。業務効率の改善
テレワークとリモートワークは、業務効率の改善も可能です。たとえば、自宅で仕事を行うことで、急な来客対応や電話対応、新たな業務の依頼などを気にする必要がなくなります。オフィスでないと不便な点もありますが、慣れ親しんでいる自宅であれば、高い集中力で仕事に打ち込めるのがメリットです。テレワークとリモートワークで注意すること
テレワークとリモートワークには、多くのメリットがある一方で、注意しなければならないこともあります。そこで、テレワークとリモートワークを推進する場合に、会社・従業員が注意するべき点についてまとめます。
従業員同士のコミュニケーションの減少
テレワークとリモートワークを推進する場合、社内におけるコミュニケーションの減少に気をつけなければなりません。基本的に、オフィス環境と異なり、従業員同士や上司との会話が減少する恐れがあります。コミュニケーションが減少することで、業務内容の意思疎通にもズレが生じることも考えられます。セキュリティの脆弱化
次に、セキュリティの脆弱化です。テレワークとリモートワークでは、自宅やカフェ、その他屋外の通信環境を利用することから、情報漏洩が発生するリスクが高まります。とくに、公共のフリーWi-Fiは、通信内容が暗号化されていない可能性も高いため、そもそも利用を控えたり、VPNを導入したりする必要があります。ワークフローの煩雑化
3つ目に気をつけることは、ワークフローの煩雑化です。従来のオフィス環境では、決裁権を持つ上司が近くにいたため、各書類の承認や業務の相談も簡単に行えていました。 しかし、テレワークとリモートワークを導入すると、ワークフローに支障が出る可能性もあります。業務の効率化というメリットがありながら、ワークフローを工夫しないと、逆に生産性が低下してしまいます。テレワークとリモートワークを推進する際のポイント
テレワークとリモートワークを推進する際には、さまざまなリスクに注意する必要があります。では、リスクを克服するためには、どのようなポイントを意識すればよいのでしょうか。最後に、テレワークとリモートワークを推進する際のポイントを紹介します。
コミュニケーションツールの導入
テレワークとリモートワークでは、コミュニケーションツールの導入が必要不可欠です。チャットツールやWEB会議ツールを使えば、従業員同士が離れた環境にいても、スムーズに意思疎通を行えます。また、事前にコミュニケーションツールを使ったワークフローを準備しておけば、業務の効率化も可能です。規則を設ける
2つ目のポイントは、テレワークとリモートワーク用の規則を設けることです。たとえば、自宅のセキュリティ基準を明確にしたり、外出時にパソコン、スマートフォンの持ち出しに関するルールを設けたりします。 とくに、重要な書類を社外に持ち出す場合には、上長の承認や、日付をチェックすることも重要です。専門家の意見も取り入れながら、自社独自のルールを作りましょう。レンタルオフィスを活用する
3つ目は、レンタルオフィスの活用です。レンタルオフィスとは、数名〜数十人規模で利用できるオフィスのことで、個人事業主の法人登記やサテライトオフィスといった幅広い用途に使われています。 たとえば、本社とは別に、レンタルオフィスを借りることで、従業員が出社することなく仕事に取り組めます。規模の大きいレンタルオフィスを借りれば、部署ごとに利用することも可能で、さまざまな働き方を実現できます。テレワークとリモートワークは「Re:ZONE」のレンタルオフィスがおすすめ
テレワークとリモートワークは、とくに大きな違いはなく、多様な働き方を意味する言葉です。昨今の働き方改革として取り入れる企業が増加しており、ワークライフバランスの向上やランニングコストの削減、業務の効率化といったメリットがあります。
また、メリットだけでなく、テレワークとリモートワーク推進によるリスクにも注意が必要です。今後、自社の働き方改革を推進していきたい企業の担当者の方は、「Re:ZONE」のレンタルオフィスをご検討ください。「Re:ZONE」のレンタルオフィスでは、インターネット環境はもちろんのこと、オフィス家具、防犯カメラなどを備えており、一般的なオフィス同様に利用できます。
