SOHO（ソーホー）とは？メリット・デメリットから始め方まで分かりやすく解説
多様化する働き方の中で、注目を集めているスタイルの1つが「SOHO」です。自宅や小規模オフィスを拠点に柔軟に働くSOHOという働き方は、フリーランスや起業を検討している人に加え、リモートワークの手段としても有益な選択肢です。
本記事では、SOHOの定義からメリット・デメリット、SOHOスタイルと相性の良い職種などについて解説します。柔軟な働き方を始める際に役立つサービスや、自分に合った働き方を実現するヒントをまとめていますので、ぜひご覧ください。
SOHOの語源と基本的な意味
SOHO（ソーホー）とは「Small Office Home Office」の頭文字を取った言葉です。自宅や小規模なオフィスを拠点として、パソコンやインターネットを活用して働くスタイルを指します。
個人事業主や小規模な法人などが、独自のオフィスを持たずに効率良くビジネスを展開したい場合に便利な形態です。コロナ禍を経て、柔軟な働き方へのシフトが進んでいる日本でも、SOHOスタイルが徐々に浸透しつつあります。
SOHOとフリーランスの違いとは？
SOHOとフリーランスは、基本的な意味や定義が異なります。SOHOは、働く場所やスタイルを表す概念であるのに対し、フリーランスは雇用形態の1つで、特定の企業に所属せずに個人で仕事を受注する形態を意味します。
SOHOで働く人の中には、フリーランスも多く含まれていますが、SOHOの働き方をする上で必ずしもフリーランスである必要はありません。
SOHOとリモートワーク(テレワーク)はなにが違う？
SOHOという言葉からは、リモートワークやテレワークを連想する人もいるでしょう。リモートワークやテレワークとは、企業に雇用されている社員が自宅などオフィス以外から仕事を行う働き方のことです。
前述の通り、SOHOはフリーランスや小規模事業者など独立した立場でビジネスを行う人が主体となっています。両者は、目的や働き方の自由度といった点で異なります。
不動産用語としての「SOHO」は少し意味合いが異なる
不動産業界でも「SOHO」という言葉が使われていますが、「SOHO物件」と呼ばれる自宅兼事務所として利用可能な賃貸物件を指します。通常のオフィス物件とは異なり、住居機能を兼ね備えている点が特徴です。
ただし、一般的な事務所物件では法人登記が可能ですが、通常、SOHO物件では法人登記が認められていない場合が多いため注意が必要です。また、用途制限や登記の可否など細かくルールが決められているケースも見られます。
SOHOの働き方がもたらす4つのメリット
SOHOの働き方を取り入れることで、以下のようなメリットが期待できます。
- 低コストで事業をスタートできる
- 働き方や時間を自由にコントロールできる柔軟性
- 毎日の通勤ストレスから解放される
- ワークライフバランスの向上につながる
各項目について詳しく解説します。
1. 低コストで事業をスタートできる
SOHOのメリットの1つは、賃貸関係のコストを削減できることです。 住居用物件を事業所として活用する場合、住居と事業所を別々に所有しない分コストが集約されます。
フリーランスとして働く場合、初期投資はなるべく抑えたいという人も多いでしょう。住居用物件を借りてSOHOすることで、初期投資や将来的な環境構築にかかるコストを削減して効率よく仕事ができるようになるでしょう。
2. 働き方や時間を自由にコントロールできる柔軟性
SOHOで働く場合は、働く時間や休みを自分で決められます。 従業員として雇用されること自体に抵抗を感じている場合は、SOHOで働くという選択肢もあります。自分で仕事を受注して働くため、成果主義ではありますが、時間を効率的に使うなど工夫次第では従業員より成果が得られる可能性もあります。
ただし、働く時間と休む時間のメリハリを付ける、余裕を持って納期前に仕事を終わらせるといった自己管理が必要です。これからSOHOで働きたい方は、自己管理にかかわる考え方や管理方法などを学習しておくと安心して独立できるでしょう。
3. 毎日の通勤ストレスから解放される
住居兼仕事場として使える物件を借りてSOHOを行う場合は、通勤がなくなります。 会社員は自転車や電車、自動車といった手段で通勤するため、時間を無駄と捉える人も少なくありません。また、事業所へ通うだけで気が滅入ってしまう人や、コロナ禍での通勤リスクを心配される人もいるでしょう。
住居用物件をSOHOとして使えば、通勤が不要になるためすぐに仕事へ移行できます。また、感染症のリスクや通勤手当を心配する必要もありません。通勤時間を省いて時間効率を高めたい場合は、住居用物件をSOHOに利用してみましょう。
4. ワークライフバランスの向上につながる
SOHOを利用する場合、仕事とプライベートの境界を自分で設定できるため、自分らしい生活リズムを保ちやすくなります。オフィスへの通勤が不要になり、趣味や家族との時間、自己成長などに時間を回すことが可能です。
また、ワークライフバランスが整うことで、心身の健康や生産性の向上にもつながります。加えて、時間や場所の制約が少ないSOHOの働き方により、出産や育児、介護といった家庭の事情があっても仕事を続けやすい点もメリットです。
知っておきたいSOHOのデメリットと課題
SOHOは自由度の高い働き方がしやすく、多くのメリットが期待できますが、デメリットも存在します。主な項目として、以下が挙げられます。
- 自宅の事業利用に伴う制約がある
- 設備・環境構築に費用と手間がかかる
- 孤独感やモチベーション維持の難しさ
- 仕事とプライベートとの境界線が曖昧になりやすい
各項目について詳しく見ていきましょう。
1. 自宅の事業利用に伴う制約がある
SOHOで住居用物件を利用する場合、事業所用物件と扱いが違います。 事業所用物件では 、表札の設置や法人登記が可能な上、不特定多数の人の出入りも公的に認められます。一方、住居用物件では表札の設置や法人登記は難しいケースが多く、スペースが限られるため複数人数の出入りは困難になります。
プライベートとビジネスを合わせることにデメリットが大きいと感じる場合は、後ほど紹介する「レンタルオフィス」も検討してみると良いでしょう。
2. 設備・環境構築に費用と手間がかかる
住居用の物件を借りた場合、設備面でも注意が必要です。 例えば、オフィスデスクや椅子、プリンターなどの設備は自分で持ち込む必要があります。また、近年ではインターネット回線が完備されている物件も増えてきましたが、ビジネスに適しているとは限りません。
光回線が使えても、プロバイダーなどによっては速度が安定せず、仕事がしにくい可能性もあります。無理に住居用物件の設備を利用するのではなく、必要であれば高速なモバイルルーターを契約するなど柔軟に対応し、 セキュリティ面でも気を配ることが大切です。
Re:ZONEは、SOHO利用が可能な完全個室のレンタルオフィスです。入居してすぐに業務を開始できるよう各種設備を揃えているほか、防犯カメラやスマートキーなどのセキュリティ対策も整えています。この機会にぜひRe:ZONEで最適な物件を探してみてください。
3. 孤独感やモチベーション維持の難しさ
SOHOでは基本的に自分1人で業務を行うため、孤独感を覚える場合があります。また、仕事上の悩みやアイデアについて気軽に話したり、相談したりできる相手が側にいない点も課題となりやすいでしょう。
日々のモチベーションを保つためには、自己管理が必須です。定期的に休憩を取り、同業者が集まるオンラインコミュニティに参加するなどの工夫も大切です。
4. 仕事とプライベートとの境界線が曖昧になりやすい
SOHOで自宅兼事務所とする場合、自宅が仕事場を兼ねるため、仕事とプライベートの境目が曖昧になりがちです。そのため、勤務時間が終わっても仕事モードから抜け出せず、休息が取りにくくなる場合があります。
また、家族が同居している場合は、同じ空間で生活するため、他の部屋への影響を考慮する必要もあります。仕事専用の部屋を確保するか、パーティションや防音性のあるカーテンなどを活用し、時間や空間にメリハリをつけることが重要です。
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SOHOの働き方と相性の良い職種とは？
SOHOは業種を問わず導入できますが、特に以下のような職種と相性が良いとされています。
- ITやWeb関連の専門職
- クリエイティブ系の仕事
- コンサルティング系の専門家
ここからは、それぞれの職種でSOHOとして働く際のポイントを紹介します。
IT・Web関連の専門職
IT系やWeb関連の専門職は、SOHOの働き方がしやすい代表的な職業です。具体的には、以下のような職種が該当します。
- Webデザイナー
- プログラマー
- Webエンジニア
- SEOコンサルタント
- Webライター
上記のような職種では、基本的にインターネット環境とパソコンさえあれば業務が完結します。また、ミーティングもオンラインで完結できるため、小規模オフィスや在宅ワークとの相性が良く、場所や時間の制限が少ないSOHOの働き方に適しています。
プロジェクト単位での仕事や副業との両立もしやすく、自由度の高い働き方が実現できるでしょう。
クリエイティブ系の仕事
以下のようなクリエイティブ系の職種も、SOHOの働き方に適しています。
- イラストレーター
- グラフィックデザイナー
- 動画クリエイター
- フォトグラファー
上記の職種では、自宅などオフィス以外で作品を制作・納品できることが多く、SOHOに適していると言えます。デジタル制作が中心の場合、設備やスペースを最小限に抑えられるため、コスト面でもメリットが大きいでしょう。
コンサルティング系や士業などの専門家
高度な資格や専門性を必要とする専門職種も、SOHOの働き方に向いています。例えば、以下のような職種です。
- 経営コンサルタント
- キャリアコンサルタント
- 税理士
- 司法書士
- 弁護士
個人情報など機密情報を記載した資料の作成や顧客対応も、自宅兼オフィスなら情報漏えいのリスクが低く、安心して行うことができます。対面相談もオンラインで完結できるため、クラウドツールを活用することで、SOHOの特徴を活かした柔軟な働き方が可能です。
その他、場所を選ばない働き方ができる仕事
上記以外にも、以下のような職種や業務はSOHOと親和性が高く、柔軟な働き方を取り入れやすい傾向があります。
- 翻訳家
- オンライン講師
- データ入力業務
- 事務代行
パソコン1台で完結する業務は、時間や場所に縛られず働きやすいため、SOHOスタイルを取り入れながら、自分のスキルや経験を活かした柔軟な働き方を実現できます。
SOHOの働き方をサポートする主な外部サービス
SOHOは自由度の高い働き方がしやすい一方で、「自宅では集中しづらい」「法人登記に使える住所がない」「孤立しやすい」といった悩みも生じがちです。こうした課題を解消し、仕事の質や効率を高めるために外部のサポートサービスを活用するという選択肢もあります。
ここでは、より快適なSOHOライフを実現するために役立つ外部サービスを紹介しますので、目的に応じて利用を検討してみましょう。
レンタルオフィス・コワーキングスペースの活用
自宅以外で集中して作業に取り組みたい場合には、レンタルオフィスやコワーキングスペースの利用がおすすめです。SOHOは自宅と仕事場を兼ねるため、静かな作業環境を確保することが難しい場合もあるでしょう。
一方、レンタルオフィスやコワーキングスペースは、仕事場として必要な設備やセキュリティ面が充実しています。また、法人登記や打ち合わせスペースも活用でき、来客対応や顧客からの信頼性の確保にも役立ちます。自宅住所を公開したくない場合にも安心な選択肢の1つです。
Re:ZONEのような施設では、交流イベントやビジネスサポートも提供されています。SOHOの働き方をするフリーランスや小規模事業者にとって、心強い支援が得られるでしょう。
SOHO向け支援サービスやコミュニティ
働き方の多様化に伴い、個人事業主向けの福利厚生サービスやクラウド会計ソフト、法務・労務のオンライン相談など、SOHOワーカーを支援するサービスが多数登場しています。同じ立場や同業者の人とつながれるコミュニティに参加することで、情報交換や悩みの共有ができ、孤独感の解消にもつながるでしょう。
また、定期的なセミナーや勉強会に参加すれば、スキルアップや人脈形成にも役立ちます。
まとめ：SOHOという働き方を理解し、自分に合った働き方を見つけよう
SOHOは、自宅や小規模オフィスで仕事をする働き方のことです。多様なワークスタイルの実現が注目を集める中で、自宅を仕事場として活用するSOHOスタイルによって、通勤ストレスから解放され、プライベートと仕事を両立するなど多くのメリットが期待できます。
IT系やWeb関連、士業などの専門職を中心に、場所や時間の制約が少ない働き方をしやすい職種は、SOHOスタイルを取り入れやすいでしょう。
ただ、仕事に適した環境の確立や、仕事とプライベートの区別などの課題も出てきます。自宅や小規模オフィスを拠点にSOHOで働くことに不便さを感じる場合は、レンタルオフィスの活用を検討してみましょう。
Re:ZONEでは、インターネット回線や家具、セキュリティ設備を完備しています。完全個室タイプのため自宅とオフィスの区分で悩む心配がありません。この機会に、希望に合ったオフィスを見つけるために物件検索を活用してみてください。
