粗利は経営における収益性を示す大切な指標です。収益に関連することは理解できても、正確な意味がわからない方も多いでしょう。今回は粗利の概要をはじめ、利益との違いや計算方法、粗利率の理想などを解説します。経営・会計の基礎を学びたい方、おさらいしたい方はぜひ参考にしてみてください。
粗利とは？
粗利とは、会社が商品・サービスを販売・提供することで獲得できる収益の一部であり、売上高から売上原価を差し引いた金額です。
読み方は「あらり」となっており、正式な会計用語としては売上総利益として呼ばれます。
粗利について詳しく理解できるように、粗利と利益の違いや、粗利・粗利率の計算方法、粗利率の理想などを解説します。
粗利と利益の違い
利益は単純にもうけを意味する言葉です。実は、もうけにはさまざまな種類があり、粗利以外にも営業利益や経常利益、税引前当期利益、当期純利益などがあります。
たとえば、営業利益は粗利から販管費（販売費及び一般管理費）を引いた金額を意味します。販管費は広告宣伝費や水道光熱費、事務所・店舗の賃料などです。つまり、粗利よりも営業利益のほうが正確なもうけを示す指標となります。
経常利益は、営業利益から本業以外の収益を加算したり損益を差し引いたりした利益です。借入金や利息なども引かれた金額となっています。
税引前当期利益は、経常利益に特別に発生した利益や損失を反映した利益です。税引前当期利益から法人税や住民税、事業税を差し引いた金額が当期純利益になります。当期純利益が最終的に会社に残る利益です。
このように、粗利は利益における1つの種類であり、広い意味でとらえると利益と意味はほとんど同じであり、違いはないことがわかります。ただ、厳密に比較すると、ほかの種類の利益とは計算式が違い、性質が異なることもわかるでしょう。
粗利の計算方法
粗利の計算方法は下記の通りです。
粗利＝売上高ー売上原価
売上高が100万円、売上原価が60万円のときの粗利は下記の通り計算できます。
粗利
＝100万円－60万円
＝40万円
粗利の計算方法はシンプルな引き算なので、とても単純であることがわかります。
ただ、売上高と売上原価は何が違うのでしょうか。計算式の意味を理解するために、売上高と売上原価の意味もまとめてみます。
【売上高】
売上高とは、会社が商品・サービスの販売・提供によって得た総収益です。売上金額の総額をさします。売上金額を得るには、販売・提供に伴うコストを要しますが、第三者からすると売上金額からはコストがわかりません。
コストがわからなければ、結局どれくらい儲かっているのかもわからないということです。したがって、売上高はもうけを正しく把握するのには不向きな指標だといえるでしょう。
【売上原価】
売上原価とは、販売・提供した商品・サービスの仕入れや製造で必要になったコストです。
そもそも原価は、仕入れの値段や商品を作るのに要した費用などを意味します。
「売上」が前についているのがポイントで、売れていない商品や提供されていないサービスの原価は、売上原価に含みません。
粗利率の計算方法
粗利率とは、売上高に対して粗利が占めている割合を示す指標です。企業の収益性を評価するのに役立ちます。
粗利率の計算方法は下記の通りです。
粗利率＝粗利÷売上高×100
売上高が100万円、売上原価が60万円のときの粗利率は下記の通り計算できます。
粗利
＝100万円－60万円
＝40万円
粗利率
＝40万円÷100万円×100
＝40%
粗利率の理想
粗利率は業種によって理想の目安が異なります。
たとえば、卸売であれば15～25%、小売であれば25～50%、製造業であれば20～30%、飲食業であれば75～85%、情報・通信業であれば40～50％が理想とされています。
全業種の粗利率の平均は20～30%が目安とされていますが、各業種の特性によって変動が激しいです。
計算式からは、売上原価が低い業種の場合は粗利率が高くなり、売上原価が高い業種の場合は粗利率が低くなる傾向にあります。
粗利に関するよくあるQ＆A
粗利について意味が理解できたのではないでしょうか。
粗利についてさらに細かい疑問を解決できるように、粗利に関するよくある質問についてQ＆A形式で回答します。
Q1．建設業における粗利の計算式は？
A1．一般的な業種の計算式と考え方は同じです。
建設業界における粗利は完成工事高から工事原価を引いた金額で示されます。
計算式は下記の通りです。
粗利＝完成工事高－工事原価
完成工事高は一般的な売上高、工事原価は一般的な売上原価を意味します。
Q2．粗利率を向上するには？
A2．売上原価を削減することが挙げられます。
売上原価を削減するには、複数の仕入れ先の見積もりを比較して、最もコスパがよい業者から仕入れる方法があります。
不良品の発生を減らして余計なコストを削減したりするのも効果的です。近年はAI画像認識の技術も進歩しているので、AIで不良品の分別を効率化するのもよいかもしれません。
利益を追求するならレンタルオフィスも検討！
粗利とともに営業利益や当期純利益などさまざまな利益について解説しました。
粗利は売上高から売上原価を引いた金額であり、事務所・店舗の賃料は引かれていない金額でした。実質的なもうけを増やすには、売上原価を削減するだけでなく、事務所・店舗の賃料などを削減することも重要です。
事務所・店舗の賃料を見直したいのであれば、レンタルオフィスが1つの手段となります。
レンタルオフィスとは、ビジネスに必要なスペースを探してレンタルできるオフィスサービスです。
参考にRe:ZONEというサービスをご紹介します。
Re:ZONE
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敷金・礼金、家具代は不要となっており、仕事に必要な広さの部屋を選ぶことで料金を最低限に抑えることが可能です。オフィスの無駄なスペースを排除することで、ランニングコストを減らせるため、ビジネスで利益を高めやすくなるでしょう。
内装については内覧でご確認いただけます。広さや家具などを事前にチェックしたい方は、ぜひ内覧予約フォームからお問い合わせください。
まとめ
粗利とは、企業が商品・サービスを販売・提供することで得られる利益の一種です。売上総利益といわれ、計算式は売上高－売上原価であらわされます。営業利益と違って事務所・店舗の賃料を引いた金額ではありません。
利益を高めるには粗利だけでなく、ほかの種類の利益にも着目して、経営を見直すことが重要です。
事務所・店舗の賃料が高い場合も利益が減ってしまう恐れがあります。オフィスのすべてのスペースを有効活用できていない場合は、広さを見直すことも大切です。
レンタルオフィスであればビジネスに最適な広さのスペースを見つけて、ランニングコストを最適化できます。職場環境を見直して利益を高めたい方は、レンタルオフィスも検討してみてください。
